研修通信

６月11日(水)に実施した「課題対応研修～日本語指導が必要な子どもへの支援の在り方①～」の遠隔型研修について紹介します。

　今回の研修では、日本語指導が必要な児童生徒を担当している教諭の方々に御参加いただき、講義・演習・協議をとおして、日本語指導が必要な児童生徒に向き合う姿勢や指導方法について学びました。

　参加者は、櫻井准教授の講義を通して、「日本語も母語もできる可能性のある子ども」という視点や、「概念形成」や「言語の見立て」の重要性について学びました。また、DLA実施動画の視聴および「言語発達のステージ」や「習得のステップ」に基づいた演習・協議を通して、「ことばの力のものさし」を用いた評価についての理解を深めていました。

　さらに、自身が立てた問いについて、講義・演習・協議で得た新たな気付きや学びと関連付けながら、自らの実践を振り返ることができていました。

・受講者の声

「評価を通して児童の現状を的確に捉え、次の指導の方向性を明確にすることの大切さを実感しました。子どもが本来持つ思考力を引き出すアプローチについても深く考える機会となりました。」

「母語の重要性を改めて認識しました。『日本語ができない子ども』ではなく、『日本語も母語もできる可能性のある子ども』という視点が、自身の支援のあり方を見直すきっかけとなりました。」

「同じ立場で実践されている先生方のお話を聞き、安心感が得られました。教材や評価ツールを実際に使ってみることで、具体的な活用方法が見えてきました。」

（12月８日（月）に「日本語指導が必要な子どもへの支援の在り方②」を行います。本講座を

受講していない方も受講することができますので、興味のある方は受講を御検討ください。）

　※興味のある方はコチラから

　６月４日(水)に実施した「中学校技術分野基礎研修」の遠隔型研修について紹介します。

　今回の研修は、技術分野の学習過程についての講義や交流等を通して、技術分野の指導の在り方について理解を深めることを目的として行いました。

　講師には、国立教育政策研究所の渡邊茂一調査官を迎え、学習指導要領で目指す「技術分野の授業づくり」について、御講話いただきました。

　講義では、「材料と加工」「生物育成」「エネルギー変換」「情報」の４つの内容の技術を最適化する学習を通して、資質・能力を育成することやその際には、発達の段階に応じて生徒が解決する問題の難易度を適切に定めることについて学びました。

　交流・協議では、今後の授業改善に向けて、一人一人が異なる課題を設定する授業を構築する必要性や日常と結び付いた問題解決の学習にしていくことの重要性について理解を深める姿が見られました。

　また、受講者の先生方の多くが悩んでいた「Ｄ情報の技術」に関する動画教材等のコンテンツについての紹介も行いました。（コンテンツに興味のある方は、コチラから）

・受講者の声

「社会とのつながりを意識した授業にしていく必要性を強く感じた」

「『Ｄ情報の技術』と他の内容との関わりについて、実践例を示していただいたことで、より具体性をもって今後の授業展開が想像できた」

　なお、こちらの講義動画は、Plantから視聴ができます。（公開期間：令和７年７月９日から２ヶ月間）

　視聴を希望される方はコチラのページを参考にPlantにログインし、研修コード「2025教研22-1動画①」を入力して検索し、申込み願います。

　12月下旬までの職場実践をもって全日程を終えた「学校管理職研修８～『新たな教師の学びの姿』の実現に向けた校内研修の在り方～」について紹介します。

　本研修講座は、５月28日～６月10日の「オンデマンド型研修」、６月28日の「遠隔型研修」並びに遠隔型研修の前後に行う２回の職場実践で構成されており、全道各地から管理職を中心に55名の先生方に受講いただきました。研修では、校内研修等の充実・活性化による学び合い高め合う教職員集団づくりについて理解を深めました。本通信では、６月の遠隔型研修の様子を紹介します。 

　６月の遠隔型研修では、横浜国立大学准教授　脇本健弘氏をお招きし、「『新たな教師の学びの姿』の実現に向けた校内研修」と題して講義をいただき、初任段階の教員を育てる「メンターチーム」の取組や中堅段階及びベテラン段階の教員の学びに資する「シェアド・リーダーシップ」の取組、対話を通して教職員の個別最適な学びを目指した事例など、校内研修等の充実・活性化につながった好事例を基に学び合い高め合う教職員集団づくりについて理解を深めました。

　演習・協議では、「新たな教師の学びの姿」を目指す校内研修の推進に向け、それぞれの受講者が自校で取り組む方策を立て、グループ協議を通して方策の具体化、明確化を図りました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　脇本准教授提供資料より

　受講された皆様からは、「教師が主体的で継続的に学べる研修、教師の課題等に応じた個別最適化された研修や協働的に学べる研修など校内でできることから考え、研修部長等と連携を図りながら校内研修の充実を図りたいと思った」「私自身の研修観の転換の機会になり、常に自分自身のアップデートをし続けることの大切さを改めて実感し、学ぼうとするきっかけになった」などの感想をいただきました。

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　12月17日（火）に全日程を終えた「学校管理職研修４～多様な児童生徒への支援を充実させる学校体制の構築に向けて～」について紹介します。

　本研修は、６月14日～27日の「オンデマンド型研修」、７月４日の「遠隔型研修Ⅰ」、12月17日の「遠隔型研修Ⅱ」、遠隔型研修の間に行う「職場実践」で構成されており、全道各地から76名の管理職の皆様に受講いただきました。研修では、特別な教育的支援を必要とするなど、多様な児童生徒への支援を充実させる学校体制の構築について理解を深めました。

　７月の遠隔型研修Ⅰでは、北海道大学大学院教育学研究院教授　安達潤氏を講師にお招きし、「今、求められる特別支援教育の在り方」と題して講義をいただき、「機能・構造障害」、「能力制限」、「参加制約」という３つの階層から分析するＩＣＦ（国際生活機能分類）により児童生徒の要支援状況を包括的に見ることの重要性等について理解を深めました。

　12月の遠隔型研修Ⅱでは、小学校、中学校、高等学校、各１名の受講者より職場実践の取組に係る実践発表を行い、それぞれの発表について、特別支援教育課山内功課長補佐、道立特別支援教育センター高橋利典教育課長、特別支援教育課坂内仁主査から、講評をいただくことで、受講者は今後の取組に向けて見通しをもつことができました。その後の協議では、実践発表等で得た気付きや学びを基に、学校体制の構築に向けて、今後、自校で取り組む方策についてグループ協議をしました。

　　　　　　　　　　安達教授提供資料より　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　研修講座運営の様子

　受講された皆様からは、「ＩＣＦの考え方や、管理職の立場で障がいが現れる環境要因に着目する大切さを学んだ」「実践発表では、自校の実践との比較から不足している部分を見付けることができ、今後の取組に生かせるものであった」、などの感想をいただきました。

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　12月５日（木）に全日程を終えた「学校管理職研修１～学校経営におけるアセスメントとファシリテーション～」について紹介します。

　本研修は、６月７日の「遠隔型研修Ⅰ」、９月20日の「集合型研修」、12月５日の「遠隔型研修Ⅱ」、そして、それぞれの研修の間に行う２回の「職場実践」で構成されており、全道各地から34名の管理職の皆様に受講いただきました。研修では、演習、協議等を通して省察を重ね、学校内外の関係者と学校経営目標を共有し、学校の教育力を最大化する学校経営の在り方について探究しました。本通信では、９月の集合型研修と12月の遠隔型研修Ⅱの様子を紹介します。

　９月の集合型研修では、北海道教育大学教職大学院旭川校特任教授　北村善春氏を講師にお招きし、職場実践に係る協議と模擬事例に基づく演習を行いました。協議では、各自の職場実践における成果や課題について交流し、それぞれの受講者が、アセスメントとファシリテーションに関する自身の認識を明確にすることができました。その後の演習では、学校経営の具体的な状況を取り上げた模擬事例を題材として、要因を整理し、問題解決の方策を検討しました。事前課題として個人で検討したことを基にグループで協議することで、管理職に求められるファシリテーションとアセスメントの在り方について理解を深めることができました。最後には、職場実践における目標を各自で設定しました。

　12月の遠隔型研修Ⅱでは、各自が取り組んだ職場実践を通じて、どのように認識が深まったのか、という視点でグループ協議を行いました。北村特任教授からは、「他校の好事例を参考にするだけではなく、自校の実践からも学び、そのよさを組織内に広げていくことも大切である」等の助言があり、受講者は今後の取組について多くの示唆を得ることができました。

　　　　　　　　遠隔型研修Ⅱ配付資料より

　受講された皆様からは、「ファシリテーションについて、模擬事例の検討を通して深く学ぶことができた」「長期に渡り他者との対話を重ねることで、多くの気付きを得ることができた」などの感想をいただきました。

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