研修通信

　６月４日(水)に実施した「中学校技術分野基礎研修」の遠隔型研修について紹介します。

　今回の研修は、技術分野の学習過程についての講義や交流等を通して、技術分野の指導の在り方について理解を深めることを目的として行いました。

　講師には、国立教育政策研究所の渡邊茂一調査官を迎え、学習指導要領で目指す「技術分野の授業づくり」について、御講話いただきました。

　講義では、「材料と加工」「生物育成」「エネルギー変換」「情報」の４つの内容の技術を最適化する学習を通して、資質・能力を育成することやその際には、発達の段階に応じて生徒が解決する問題の難易度を適切に定めることについて学びました。

　交流・協議では、今後の授業改善に向けて、一人一人が異なる課題を設定する授業を構築する必要性や日常と結び付いた問題解決の学習にしていくことの重要性について理解を深める姿が見られました。

　また、受講者の先生方の多くが悩んでいた「Ｄ情報の技術」に関する動画教材等のコンテンツについての紹介も行いました。（コンテンツに興味のある方は、コチラから）

・受講者の声

「社会とのつながりを意識した授業にしていく必要性を強く感じた」

「『Ｄ情報の技術』と他の内容との関わりについて、実践例を示していただいたことで、より具体性をもって今後の授業展開が想像できた」

　なお、こちらの講義動画は、Plantから視聴ができます。（公開期間：令和７年７月９日から２ヶ月間）

　視聴を希望される方はコチラのページを参考にPlantにログインし、研修コード「2025教研22-1動画①」を入力して検索し、申込み願います。

　12月下旬までの職場実践をもって全日程を終えた「学校管理職研修８～『新たな教師の学びの姿』の実現に向けた校内研修の在り方～」について紹介します。

　本研修講座は、５月28日～６月10日の「オンデマンド型研修」、６月28日の「遠隔型研修」並びに遠隔型研修の前後に行う２回の職場実践で構成されており、全道各地から管理職を中心に55名の先生方に受講いただきました。研修では、校内研修等の充実・活性化による学び合い高め合う教職員集団づくりについて理解を深めました。本通信では、６月の遠隔型研修の様子を紹介します。 

　６月の遠隔型研修では、横浜国立大学准教授　脇本健弘氏をお招きし、「『新たな教師の学びの姿』の実現に向けた校内研修」と題して講義をいただき、初任段階の教員を育てる「メンターチーム」の取組や中堅段階及びベテラン段階の教員の学びに資する「シェアド・リーダーシップ」の取組、対話を通して教職員の個別最適な学びを目指した事例など、校内研修等の充実・活性化につながった好事例を基に学び合い高め合う教職員集団づくりについて理解を深めました。

　演習・協議では、「新たな教師の学びの姿」を目指す校内研修の推進に向け、それぞれの受講者が自校で取り組む方策を立て、グループ協議を通して方策の具体化、明確化を図りました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　脇本准教授提供資料より

　受講された皆様からは、「教師が主体的で継続的に学べる研修、教師の課題等に応じた個別最適化された研修や協働的に学べる研修など校内でできることから考え、研修部長等と連携を図りながら校内研修の充実を図りたいと思った」「私自身の研修観の転換の機会になり、常に自分自身のアップデートをし続けることの大切さを改めて実感し、学ぼうとするきっかけになった」などの感想をいただきました。

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　12月17日（火）に全日程を終えた「学校管理職研修４～多様な児童生徒への支援を充実させる学校体制の構築に向けて～」について紹介します。

　本研修は、６月14日～27日の「オンデマンド型研修」、７月４日の「遠隔型研修Ⅰ」、12月17日の「遠隔型研修Ⅱ」、遠隔型研修の間に行う「職場実践」で構成されており、全道各地から76名の管理職の皆様に受講いただきました。研修では、特別な教育的支援を必要とするなど、多様な児童生徒への支援を充実させる学校体制の構築について理解を深めました。

　７月の遠隔型研修Ⅰでは、北海道大学大学院教育学研究院教授　安達潤氏を講師にお招きし、「今、求められる特別支援教育の在り方」と題して講義をいただき、「機能・構造障害」、「能力制限」、「参加制約」という３つの階層から分析するＩＣＦ（国際生活機能分類）により児童生徒の要支援状況を包括的に見ることの重要性等について理解を深めました。

　12月の遠隔型研修Ⅱでは、小学校、中学校、高等学校、各１名の受講者より職場実践の取組に係る実践発表を行い、それぞれの発表について、特別支援教育課山内功課長補佐、道立特別支援教育センター高橋利典教育課長、特別支援教育課坂内仁主査から、講評をいただくことで、受講者は今後の取組に向けて見通しをもつことができました。その後の協議では、実践発表等で得た気付きや学びを基に、学校体制の構築に向けて、今後、自校で取り組む方策についてグループ協議をしました。

　　　　　　　　　　安達教授提供資料より　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　研修講座運営の様子

　受講された皆様からは、「ＩＣＦの考え方や、管理職の立場で障がいが現れる環境要因に着目する大切さを学んだ」「実践発表では、自校の実践との比較から不足している部分を見付けることができ、今後の取組に生かせるものであった」、などの感想をいただきました。

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　12月５日（木）に全日程を終えた「学校管理職研修１～学校経営におけるアセスメントとファシリテーション～」について紹介します。

　本研修は、６月７日の「遠隔型研修Ⅰ」、９月20日の「集合型研修」、12月５日の「遠隔型研修Ⅱ」、そして、それぞれの研修の間に行う２回の「職場実践」で構成されており、全道各地から34名の管理職の皆様に受講いただきました。研修では、演習、協議等を通して省察を重ね、学校内外の関係者と学校経営目標を共有し、学校の教育力を最大化する学校経営の在り方について探究しました。本通信では、９月の集合型研修と12月の遠隔型研修Ⅱの様子を紹介します。

　９月の集合型研修では、北海道教育大学教職大学院旭川校特任教授　北村善春氏を講師にお招きし、職場実践に係る協議と模擬事例に基づく演習を行いました。協議では、各自の職場実践における成果や課題について交流し、それぞれの受講者が、アセスメントとファシリテーションに関する自身の認識を明確にすることができました。その後の演習では、学校経営の具体的な状況を取り上げた模擬事例を題材として、要因を整理し、問題解決の方策を検討しました。事前課題として個人で検討したことを基にグループで協議することで、管理職に求められるファシリテーションとアセスメントの在り方について理解を深めることができました。最後には、職場実践における目標を各自で設定しました。

　12月の遠隔型研修Ⅱでは、各自が取り組んだ職場実践を通じて、どのように認識が深まったのか、という視点でグループ協議を行いました。北村特任教授からは、「他校の好事例を参考にするだけではなく、自校の実践からも学び、そのよさを組織内に広げていくことも大切である」等の助言があり、受講者は今後の取組について多くの示唆を得ることができました。

　　　　　　　　遠隔型研修Ⅱ配付資料より

　受講された皆様からは、「ファシリテーションについて、模擬事例の検討を通して深く学ぶことができた」「長期に渡り他者との対話を重ねることで、多くの気付きを得ることができた」などの感想をいただきました。

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　８月８日（木）に全日程を終えた「総合的な探究の時間」実践研修について紹介します。

　本研修は、北海道教育委員会の「S-TEAM教育推進事業」の一環として、総合的な探究の時間を実施している全ての道立高校を対象に令和４年度から行っている研修で、「総合的な探究の時間」において教科等横断的に資質・能力を育成する学校体制の構築の道筋をつけることをねらいとし、最終年度となる今年度は、空知、石狩、渡島、檜山管内にある75校の担当者の皆様に受講いただきました。

　「遠隔型研修Ⅰ」「遠隔型研修Ⅱ」「職場実践①」「分散型研修」「職場実践②」の５つの研修で構成されており、遠隔型研修Ⅰでは、東京学芸大学西村圭一教授から、教科等横断的な探究に関する教員間の目線合わせの大切さや目線合わせの方法、「総合的な探究の時間」の質をアップグレードするための対話の重要性などについて講義をいただき、協議を交えて理解を深めました。

　遠隔型研修Ⅱでは、北海道大学篠原岳司准教授から、高校における探究活動の課題の一つとして、教師側の学習観の転換やアンラーン（まなびほぐし）の難しさに触れ、学校経営論に見る課題対応のポイントとして、教職員間の心理的安全性が重要であることを示していただき、総合的な探究の時間のカリキュラム設計や実践を推進する校内体制の在り方について、協議を交えて理解を深めました。

 　　　　　　　　　　西村教授提供資料より　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　篠原准教授提供資料より

　分散型研修は、空知、石狩、渡島・檜山それぞれの会場に集合して実施しました。総合的な探究の時間の充実に向けて先進的な取組を実践している高等学校からの実践発表や職場実践①で整理した各校の課題や取組についての交流及び協議を通して、今後の取組についての見通しをもつことができました。こうした研修の成果を各校に持ち帰り、職場実践②において次年度に向けた取組の重点を構想し、受講者間でGoogle Classroomを通じて共有しました。

　受講された皆様からは、「探究学習のワクワク感を生徒や教職員と共有しながら、地域とともに進めていけるよう、これからも頑張ろうと思いました。」「他校の先進的な取組や各校担当者の意見を基に、自校の課題に対する改善策をじっくりと考える絶好の機会となりました。」などの感想をいただきました。

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